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こんな事情や、今日もAmazonの配送状況を確認しようと思ってサイトにアクセスすると、携帯サイトを画像なしで読み込んだにもかかわらず「容量オーバー」で読み込みが中断してしまうなどという末期的な状況もあって、今日、子守をしながらいろいろと資料を読んで検討してみた。結論として、N905iμを来年の春に購入するということでほぼ決定した。 この機種の最大の売り文句とされている「エレガントなデザイン」とかそのあたりは比較的どうでもいいのだけれども、カーナビ代わりとは言わないまでも、紙地図の補完機能としてGPSは欲しい。そしてワンセグテレビ受信は不要、重量は100g以内に抑えたいというと、これが唯一の解だった。そして、一番気になっていたT9入力もサポートされているらしく、また英文でもT9を利用可能(というか本来こちらが元祖なのだが)ということで、機種選定としては決定的になった。 最近のNTT DoCoMoの奇々怪々な戦略には不快感を持っていたので、そもそもDoCoMoとの契約を継続すべきかどうかというレベルからも検討してみたが、キャリア移転の場合の手続きの面倒さに見合うほどのメリットもないということで、DoCoMoでの機種変更ということで落ち着いた。旧機種なども検討してみたが、時期的にソフトバンクショックの頃に開発された機種は間に合わせ的な完成度の低さが目立ち、結局905i世代のほうが良いということになった。 905i世代ということでは、来年に発売される予定の705iシリーズのスペックやデザインもすでに発表されているが、機能的にアンバランスな部分が目立ち、よほどのコストメリットがない限りはこちらを選択することはないだろう。そもそも新料金プランでは分割払いがメインとなっているので、「持ち帰り0円」を越えるインパクトはあまり出しにくい。個人的にはどうせ現金払いかカード決済で購入することになると思うのだけれども、コスト基準がはっきりするようになって買いやすくはなったと思う。 今度の料金プランではNTT DoCoMoからの価格引き締めが強いらしく、また現状では端末の出荷数量をかなり絞っているという情報もあって、店舗による価格の差は出にくいらしい。このあたり、独占的卸売業者による店頭販売価格の拘束ということになり、ちょっと法的にどうなの、という疑問も出ている。ともかく、おそらく705iシリーズが発売されて冬モデルの目新しさが抜けた頃には、905iシリーズの販売価格も少なくとも現金販売に関しては多少軟化してくるだろうから、年度変わり商戦の流れなどを見て購入時期を決めればいい。もう4年も待ったのだから、いまさら買い替えを急ぐ理由は何もない。 ただ、ひとつだけ気に障っているのが「mova→FOMA切り替え」と「現有機種利用期間24ヶ月以上」というふたつの割引条項が、新料金プランでは事実上無効になっていること。私はこのどちらにも該当する。新機種の販売では、12ヶ月以上の機種利用期間があれば割引額は一律になってしまっている。これを避けるためには、904i世代までの機種を購入し、旧料金プランを適用する必要がある。 そうなると、GPS搭載で113gのN904iあたりも選択肢には入ってくるのだけれども、なんだかいまひとつ魅力を感じない。些細なことではあるのだけれども、VGAフォントが利用できないモードが残されているなど、気になる情報がある。そういう感覚的な部分というのは案外重要だと思う。でなければT9入力などでNEC端末に縛られるなどということも無かっただろう。 DoCoMoの新料金プランである「バリュープラン」では基本料が1600+消費税だけ割引されるのだけれども、ややこしいことに「いちねん割引」等の基本料割引によって、この割引自身も割引されてしまう。基本料半額の状態ではバリュープランの「バリュー」も半分になるので、実際には毎月800+消費税分の割引にしかならない。それでもこれを2年間適用するとすれば¥19,200になり、これに加えて最大3ヶ月間の基本料が無料になるから、SSプランの場合は¥3,000弱が加算されて、¥22,000程度のコストメリットになる。実際には2年よりも長く使用することになるだろうから、N905iμの実質購入コストは¥25,000程度ということになる。これより極端に安くなければ、古い機種を旧料金プランで購入するメリットはないということになる。 元々この「バリュープラン」という、ソフトバンクの価格・料金プランを真似た方式は、機種を長く使う人と頻繫に買い換える人の不公平感を解消するのが目的ということにはなっていた。しかし、一般的には端末を頻繁に買い替えるような人は携帯電話のヘビーユーザーでもある傾向にあり、毎月の利用料金の平均も高い。なので、私のように安い機種を長年使い続けるユーザーであっても、各種割引を最大限に利用し、なおかつ変動費の安いパケットではなく高い従量コストの発生する他社への通話などを無料通話の範囲内で多用するユーザーは、キャリアにとって決して「おいしい」顧客とは言えない。 ただ、利用者拡大期の名残で新規加入者の端末購入代金が異常に安く抑えられており、これを利用して買い替えのたびにキャリアを移り変わるようなユーザーの端末購入コストまで継続利用者が負担していたというのは、確かに問題があった。新料金プランではこの手の格差は全廃されたので、これに限っては良いことだと思う。 どちらにしても確かなのは、携帯電話が文字通り日進月歩で進化し、半年ごとに端末の機能が劇的に進化した時代は間もなく終わるということだろう。それに加えて、携帯電話の国内契約総数もまだ純増しているとはいえ、その勢いはすでに終息している。となると、我が家から最寄の駅前にも、歩いて2分ほどの範囲に4件もの携帯電話販売専業店に加えて各キャリアのサービスショップがひしめいているが、そういう時代も間もなく終わるということになる。 どこの駅前も似たような状況だろうから、これからそうした小規模な携帯電話端末販売専業店舗は地区あたり1,2軒に集約され、駅前に狭小店舗の空きが数多く発生するだろう。そうした中途半端な不動産資源の再利用の問題も含め、専業店主のスムーズな転業をサポートできれば大きなビジネスになるに違いない。 ちょうどそうしたタイミングで地上波およびBSアナログテレビの停波などが予定されていて、アナログテレビの後釜となるメディアには、地上波・BSディジタルテレビ放送の他に、CS放送、ケーブルテレビ、光ファイバIP配信、光ファイバ非IP配信などの各種ディジタルメディアが立候補する百家争鳴の状態となっている。そうした状況では必ず利用者の混迷が深まるだろう。選択肢が増えるのはいいことだが、全ての消費者が一斉かつ強制的に選択を迫られるのは、あまりいいことではない。 携帯電話端末販売事業者の情報通信に対する知識感覚などを考えれば、そうした各種メディアの特性を理解し、混乱した一般消費者に対してコンサルティング営業をする、放送通信メディア事業者の代理店事業には適性があると思われる。接続に必要な端末の販売、各種サービスの提供、何より詳細な情報の提供という意味で、携帯電話端末販売のノウハウは十分に活かせると思う。かつて電電公社だったNTTの固定電話契約が携帯電話やIP電話に食われたように、そのうちNHKの受信契約が有線映像メディアに食われるようになるかもしれない。 ポスト停波の時期には、同様に市場構造の変化という問題が発生することは目に見えているが、そうした波乗りをこなす適性も彼らは持っているだろう。私自身がそうしたビジネスをしようとは思わないが、きっと誰かが実行するだろう。そのあたりの情報を追いかけてみると、少し面白いのではないかと思っている。 とかそんなことよりも、端末買い替え資金となる来年の夏のボーナスをしっかりもらえるように精勤しよう。完。
by antonin
| 2007-12-16 01:56
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